【2021年太陽光発電の今後】気になる売電価格の動向
2021年になり、太陽光発電の今後の動向に迷っている方々も多いですよね。
太陽光発電システム導入のための初期投資は、2010年当初よりもグンと安くなっている一方、2021年現在では、太陽光発電の売電単価は低下傾向にあります。そして更には、買電単価は今後も上昇傾向にあるため、節電もしなければなりません。
このような現状から、「結局、2021年の今から太陽光発電システムを導入することは、得なのか損になるのか？」迷う家庭が増えました。
また、違う見方として日本政府は2050年を目途に脱炭素化計画を発表し、脱炭素化社会を目指していますが、この流れは世界規模のものです。
脱炭素化社会を実現する、クリーンなエネルギーとして、2021年も注目される太陽光発電だけに、新築の一般住宅など、太陽光パネルを備えたものも増えました。
2021年の今、太陽光発電システムの導入は、主に電気代の節約やエコを目的とした家庭が多いですが、昔は副収入目的として導入する家庭が多かったように、余った電力が売れるというメリットがあることも一因です。
今回は、2021年以降、太陽光発電の今後と気になる売電価格の市場動向をお伝えします。
2021年の今、太陽光発電パネルの取り付けに迷っている方々は、どうぞ参考にしてください。
【2021年太陽光発電の今後】
気になる売電価格の動向
2021年、太陽光発電の今後
2021年より以前、太陽光発電システムを導入する家庭の多くは、発電した電気を売る「売電」目的がメインでした。理由としては、2012年に本格的に施行された、10年間の固定価格買取制度「FIT」制度があったためです。
このFIT制度は、その前身を「太陽光発電余剰電力買取制度」と言い、2009年から始まり、2012年のFIT制度への移行から本格的に一般家庭に普及しました。
一般家庭としては、太陽光発電システムを設置した年の売電料金単価はそのまま、その後売電料金単価が変動しても、10年間は固定化されたままの買い取りを、大手電力会社が保証してくれる制度なので、資金計画が立てやすい点が魅力でした。
政府としてはこのFIT制度施行により、一般家庭の屋根に太陽光発電システム普及を目指すための制度です。
ただし、2021年の太陽光発電システム設置では、その導入目的の兆候として、4通りのパターンが産まれています。
【 2021年、太陽光発電を導入する3つのパターン 】
① 今後も続く買電料金単価上昇に備えた節電目的
→ 太陽光発電システム自体が2010年当初よりもグンと安くなっているため、初期投資も安く設置できます。
※ そこで、今後も続く買電料金単価上昇に備え、FIT制度がまだ終了しておらず資金計画が立てやすい今のうちに（※）、自家発電による節約を目的とした導入です。
② 世界的なクリーンエネルギー導入目的
→ 日本では2050年を目途に脱炭素化計画が進み、世界的にもエコ先進国ドイツなどを中心として、CO2を排出しないクリーンエネルギー社会へと移行しています。
※ そこで脱炭素化社会への貢献として、2021年は自家発電として太陽光発電システム導入が進むようになりました。
③ 投資目的としての導入
→ ①でもお伝えしたように、前述したFIT制度の終了（※）前に滑り込みとして、太陽光発電システムを導入する家庭も見受けられます。
④ 災害対策としての導入
→ 2021年は災害対策に太陽光発電システムを導入して、災害時の大規模停電にも備える家庭が増えました。2011年東日本大震災やその後の大型地震の後、電力復旧までの長さを実感した家庭が多いようです。
②のクリーエネルギーを目的とした2021年の太陽光発電システム導入や、④の災害対策としての導入事例では、プラスして蓄電池を備えるケースが多い傾向にあります。
電力の自給自足を目指したZEH(ゼッチ)住宅やスマートホームに見るように、夜間や曇り・雨天には備蓄した電力を使用することが目的です。
売電価格の推移とFIT制度終了
では、FIT制度の前身となる「太陽光発電余剰電力買取制度」が施行された2009年に、2021年と比べて太陽光発電システム設置が積極的に進んだ背景には、何があるのでしょうか。
もちろん、FIT制度施行があるとは言え、2021年現在も太陽光発電の買い取り保証は続いていますし、何よりも2009年と比較して、2021年の太陽光発電システムのコストは各段に下がっています。
初期投資がグンと安くなっているのですから、2021年はさらに太陽光発電の導入家庭が増えそうなものですが、一方で売電価格の下降傾向が顕著なのです。
【 2009年と2021年の太陽光発電の売電単価の推移 】
☆ 2009年に太陽光発電システムを設置した家の場合、FIT制度による10年間の固定価格買い取り保証を受けることができた売電単価は、48円/kWhと非常に高額なものでした。
→ 一方、2021年に太陽光発電システムを設置すると、売電価格は21円/kWhになり、2009年当初と比較すると50％以下にも下がる計算です。
※ ただしそのエリアも大手電力会社の料金システムや契約内容によっても違いが生じますので、ご了承ください。
2009年に太陽光発電システムを設置した家庭の一例では、10年間の固定価格買取制度が2019年に終了したので、現在の売電の価格は約10円/kWhと極端に安くなっています。
ただ、それでも2021年度に太陽光発電システムを設置する家庭が急増しているのには、下記のような理由がありました。
【 2021年に太陽光発電システムを設置する理由 】
☆ 2022年にFIT制度の終了が発表されたため、資金計画が立てやすい今、駆け込み導入が進んでいるケースが多いです。
→ 2009年当初よりも売電価格は下がっているものの、今後も続く買電価格上昇に備えた節約や、2050年の脱炭素化社会に備えたエネルギーシフトに向けて、太陽光発電システムを導入したい家庭が増えました。
※ このような家庭にとって、FIT制度が残る今であれば、計画的な売電収入により、ソーラーローン（※2）の返済ができるため、リスクのない設置が実現します。
（※2）ソーラーローンとは、太陽光発電システムや蓄電池など、太陽光発電に関する機器を導入するに当たり、組むことができるローンです。
【 2022年にFIT制度が終了 】
☆ ただ、2021年は太陽光発電を家庭に取り入れる最善のタイミングでもあります。…と言うのも、2022年にはFIT制度の終了移行は「FIP制度」として、固定価格から変動価格へと制度内容が見直されるためです。
そして今後は、時間が経てば固定価格買取制度の恩恵が受けられなくなる家庭が増えていくことになり、これまでの売電メインから自宅消費メインにシフトしていくことが考えられます。
もちろん、2021年までは太陽光発電システムを設置する場合、10年間の固定買取制度の対象です。
2021年後、太陽光発電の売電価格の動向
10年間の固定買い取り用に設定されている売電価格は年々下がっています。
2009年度に設置した場合は48円/kWhでしたが、2021年度は21円/kWhと半分以下の売電価格になっていることはお伝えしましたが、これには理由があります。
【 2021年は太陽光発電の初期投資も安くなる 】
☆ 2021年度は太陽光発電の売電単価が下がる一方で、太陽光発電パネルの設置費用が2009年に比べて、大幅に下がっています。
→ もちろん2021年でも、太陽光発電の初期費用としては太陽光パネルやパワーコンディショナーなど機械を購入する費用と設置工事をする費用は必須です。
※ ただ、日本だけでなく世界中で太陽光発電の普及が進んだことで、設定費用の低価格化につながりました。
おそらく今後も10年間固定の売電価格は下がり続けることが予想されます。
もし、太陽光発電で「売電」を検討されている場合は早めの設置に向けて動きだすことをおすすめします。早く動き出すことで少しでも高い売電価格の確保が可能になります。
【 2021年の太陽光発電導入は、入出金のバランス 】
☆ 機材の設置コストと10年間の売電価格、自宅消費で得する費用などが設置を決める際のファクターです。
→ また10年間の固定期間が終了しても、新電力事業者によっては大手電力会社より高く買い取ってくれる場合もあります。
太陽光発電を取り付けた後、固定期間の10年の終わりに近づいてきたらそのような情報もチェックするようにしてください。
いかがでしたでしょうか、今回は2021年以降の太陽光発電の今後と、売電価格についてお伝えしました。
2019年以降、10年間の固定買取期間が終了する家がでてきています。固定買取期間を過ぎると売電価格は一気に下がるので、今後の太陽光発電は売電メインではなく自宅消費メインに移行していくことが予想されます。
固定買取期間中の売電価格も2009年度の48円/kWhから2020年度は21円/kWhと大きく値下がりしています。また、値下がりは今後も続く可能性が高いです。
これは2021年の太陽光発電システムに必要な機械の設置コストが下がったためです。
現在、太陽光発電のよる「売電」に興味を持っている場合は早めに設置した方がいいかもしれません。
まとめ
2021年以降の太陽光発電導入のポイント
●10年間の固定買取期間の終了する家庭が増えることで今後の太陽光発電は売電から自宅消費に移行していく
●固定期間中の売電価格は１０年間で大きく値下がりしており、今後も値下がりが続く
●太陽光発電の「売電」に興味がある場合は早めの取り付けがおすすめ