沖縄では太陽光発電システムを、導入した「省エネ住宅」が増えました。後々の電力の値上がりを見据えた後付けはもちろん、特に新居をこれから建てる人々による沖縄での太陽光発電導入が増えたためです。

確かに、せっかく沖縄で新居を建てるなら、太陽光発電システムによる自家発電で、地球にも優しく、しかも光熱費の節約ができる暮らしを目指したいですよね。

天気や環境、その家の条件にもよりますが、沖縄で太陽光発電システムを設置することで、消費エネルギーの収支0（エネルギーの自給自足）を目指したZEH（ゼッチ）住宅も実現します。

全国的にもこのようなZEH住宅やスマートハウスなどの省エネ住宅の普及が進むなか、新居を建てるひとびとはもちろん、老朽化によるリフォームや建て替えによっても、沖縄では太陽光発電の設置を考えている方も多いかもしれません。

しかし、沖縄で太陽光発電システム導入の相談では、高額な初期費用に不安が残るとの声も多いです。

今回は、沖縄での太陽光発電の導入費用について、補助金制度の活用や初期費用の回収方法まで、お伝えします。

 

沖縄で太陽光発電を設置☆
導入費用を充てる3つの方法

 

初期費用をいかに回収するか

全国的にも価格低下が進んでいますが、沖縄でも太陽光発電が出回り始めた頃の2010年台と比べるとグンと初期費用が下がっています。なかには100万円前後もの差が見受けられる事例もありますが、それでも一般家庭にとっては大きな投資ですよね。

そのため沖縄では新築時に太陽光発電システムまで導入してしまう方法や、住宅ローンほどではないものの、比較的金利や低めに設定される「ソーラーローン」の活用などを見受けることができます。

ただそれでも、将来の見えない現代では、できるだけリスクのない方法を求めている方々が多いのではないでしょうか。

そこで、沖縄での太陽光発電システム導入では、初期費用を抑えるプランとともに、「いかに初期費用を回収するか」も並行して考えると、進めやすいかもしれません。

この他築20年など老朽化した家屋において、大規模な修繕や建て替えを検討しているのであれば、このようなリフォームローンなどに組み込むこともできます。金融機関や商品によって金利が違うので、ソーラーローン（※）と比較検討してみてはいかがでしょうか。

（※）ソーラーローン　→　太陽光発電システムや蓄電池など、創エネルギー設備を導入するための費用の融資を受けるためのローン商品です。一般的なローン金利よりは低めに設定される傾向にありますが、住宅ローンよりは金利は高くなります。

ただし、住宅ローンを活用した方法は、新居購入希望者すべてに可能な方法と言う訳でもありません。事前に条件を確認して進めるようにしてください。

そして最後に、沖縄で太陽光発電システムを、少しでもリスクを軽減しながら導入するためには、補助金を賢く活用する方法もありますが、これも一筋縄ではいかないプランです。

 

国からの補助金はまだあるのか

今、日本では太陽光発電システムのみを導入する場合、2014年を最後に太陽光発電「単体」での国からの補助金制度はなくなりました。

2014年以前の太陽光発電システムは、（2022年で制度の終了が発表された）固定単価による10年間の買電保証制度である「FIT制度」もあり、売電単価も高い時代だった一方で、一部の人々しか導入できないような、初期費用の高いシステムでした。

けれども2021年の昨今、沖縄を含め太陽光発電システムを巡る市場は大きく変化をしています。

しかし冒頭でも述べたように、沖縄においても太陽光発電が安くなってお買い得とはいえ、気軽に購入できるほど安価な買い物ではありません。

では少しでも初期投資を安く抑えるため、なんらかの補助金制度は活用できないか、下記よりお伝えしていきます。

 

蓄電池をプラスして補助金活用

実は、前項で何度もお伝えしているように、沖縄では太陽光発電システム「単体」での国からの補助金はありません。

けれども条件を変えることで、補助金が出る場合があります。それが沖縄では「太陽光発電システム＋蓄電池」です。

しかも蓄電池は常に動いていなければならない電力を貯めることができるので、日中の太陽光による電力を貯めて、夜間に回したり、夜間の安い電力を貯めて、電力料金の高い時間帯に使用することができるため、大きな節約となり一石二鳥です。

このような事情から、2021年現在に沖縄で新たに太陽光発電システムを導入した多くの事例では、蓄電池を太陽光発電システムと合わせて設置しています。結果的に沖縄では太陽光発電導入の補助金の役割を兼ねるようになりました。

 

ZEH住宅の補助金活用

さらにこれから新居を建てる場合に沖縄で太陽光発電システムを導入する家庭や、既存住宅の後付けであっても、大規模修繕や建て替え、本格的な沖縄での太陽光発電システム導入を検討しているのであれば、いっそ「ZEH（ゼッチ）住宅」を目指す方法もあります。

2050年に向けて脱炭素社会を目指している政府は、地球にやさしい創エネルギーを伴なうエコ住宅や省エネ住宅に対して、毎年補助金制度を施行しているので、このような補助金を活用できる可能性が高くなるからです。

このように創エネルギーによる年間のエネルギー収支＋－0を目指す性質上、ZEH（ゼッチ）住宅は創エネ設備が必須です。結果的に沖縄では太陽光発電システム導入に対する、補助金の役割を兼ねるようになりました。

 

自治体の太陽光発電補助金制度を活用

以上が国による補助金制度についてですが、この他にもそれぞれの自治体で施行されている補助金制度を活用する方法もあります。

多くのケースで自治体による補助金制度は、国の補助金制度との併用が可能ですので、少しでも初期費用を抑えながら、沖縄で太陽光発電システムを導入するのであれば、自分の自治体の補助金制度を調べてみてはいかがでしょうか。

毎年補助金制度は変わりますので、実際に設置する時点で調べる必要がありますが、一例として、2020年度に施行された沖縄での太陽光発電にまつわる補助金制度をお伝えします。

政府が施行する補助金制度と比べると微々たるものですが、少しでも初期費用を抑えるのであれば、活用してみてはいかがでしょうか。

 
 

いかがでしたでしょうか、今回は沖縄で太陽光発電システムを導入する際、少しでもリスクを少なく、初期費用を抑えて費用に充てる方法をお伝えしました。

少しでも沖縄で太陽光発電システム導入の初期投資を安く抑えるためには、賢い補助金の活用が欠かせませんので、日ごろから「現行の」補助金制度を確認して、申請締め切りを意識して過ごしてください。

2014年より沖縄では太陽光発電システム単体の補助金制度は期待できませんが、一方で蓄電池のための補助金制度が登場しています。

さらに2010年台には「企業のための機器」だった蓄電池が一般家庭にも手が届く範囲の価格帯になり、2021年現在では、沖縄でも太陽光発電プラス蓄電池はごく一般的な選択です。

今沖縄で太陽光発電システムを、新居や大規模修繕をきっかけに導入しようと検討中の方は、補助金制度の利用とともに、賢くローンを活用してみてはいかがでしょうか。

まとめ