最近の沖縄では、蓄電池を太陽光発電システムとセットで導入する家庭が増えましたよね。太陽光発電システムが普及し始めた頃、沖縄では蓄電池と言えば企業が導入するもので、家庭用とは考えにくい背景がありました。

けれども10年以上経った今、沖縄でも蓄電池を家庭でも導入できる価格帯まで低下し、より効果的に太陽光発電システムを利用するため、また補助金制度の賢い活用目的も含めて、沖縄の家庭で蓄電池のセット導入が当たり前になっています。

ただ、一般的にはまだまだその効果は広がっていません。

沖縄では蓄電池＋太陽光発電システムのセット導入はもちろん、太陽光発電単体にしてもオール電化にしても、「家計に優しい」や「年間10万円もの光熱費がカット」など、にわかには信じられないと感じる方々を多く見受けますよね。

まさに沖縄で「蓄電池で光熱費は0円」と言われても、導入コストも多くがソーラーローンなどを組むなどリスクもあるだけに、不安が残るのも当然です。

そこで今回は、沖縄で蓄電池と太陽光発電システムのセット活用により、光熱費0円の電力エネルギーの自給自足を実現する方法をお伝えします。

 

沖縄で蓄電池＋太陽光発電で、
光熱費0円は実現する？

 

オール電化は本当にガス併用よりもお得？

まず、沖縄で蓄電池＋太陽光発電システムのセット導入を始める家庭で、多くがオール電化への切り替えを選択していることはご存知でしょうか。

沖縄で蓄電池と太陽光発電システムに加えて、オール電化までセットする魅力は、基本使用料を1本化できる点をひとつに挙げることができます。ガス代の項目が消えますので、光熱費は電力のみになる訳です。

 

さらに太陽光発電システムを加えると、自家発電を家じゅうのエネルギーに転換できる点も魅力です。
　

 

ただここで太陽光発電システムが一緒に導入されている家庭の場合、その時々の天候にも左右されるものの、自家発電により電気を創り出す「創エネルギー」が実現しますから、災害時に停電が起きても、ある程度は自家発電が期待できます。

 

オール電化をお得に使うには蓄電池が欠かせない

このように、近年の沖縄では蓄電池と並行するようにオール電化への切り替え家庭が増えましたが、オール電化の謳い文句である「ガス併用よりもコスト的にお得」とするためには、割安の夜間電力の使用が欠かせません。

そのため沖縄では蓄電池を用いて夜間電気を貯蓄して、割高な昼間の電気の使用を抑える対策が一般的です。

 

そもそも大手電力会社で夜間電力が安くなるのには、原子力発電では時間によるエネルギー調整ができないために、（常に動く性質があるため）無駄になる夜間エネルギーを少しでも活用できるための対策です。

けれども火力発電や自然エネルギー（地熱発電や太陽光発電などのエコ発電）を活用していることも多い新電力（新しく日本各地で産まれた電気の小売会社で、当てはまる世帯によっては、大手電力会社よりも電気代お得）では、価格帯はさまざまです。

沖縄で蓄電池＋オール電化の導入で、太陽光発電システムの設置を検討していないのであれば、特に新電力へと切り替えた家庭などについては、具体的に計算をして数字を出してみた後、比較検討をして判断すると安心です。

けれども後述しますが、さらに太陽光発電システムをプラスするとするならば、また状況は変わってくると考えてください。

 

太陽光発電は家庭で使う電力をすべて賄えるの？

では、沖縄で蓄電池と太陽光発電システム、オール電化の3点をセットで導入すると、どのような効果を得ることができるのでしょうか。

ここで、オール電化が「省エネ」設備だとしたら、太陽光発電は「創エネ」設備の代表と考えてください。

 

ただし太陽光発電は日照時間・日射強度・パネルの温度によって生み出せる電気が左右され、天候に依存するという弱点があります。

また、沖縄では蓄電池と太陽光発電システムの双方を活用した売電は「ダブル出力」として、売電料金が低くなることが懸念されてきましたが、2019年頃から「ダブル出力」による売電料金の低下が見受けられなくなりました。

確かに2010年頃に政府が太陽光発電システムを一般家庭の屋根に普及させるべく制定した「FIT制度（※）」が施行された時代と比べて、売電単価が半額以下にも下がりました。

けれども一方で、初期費用の格安化とダブル発電による価格低下から見ると、今沖縄では蓄電池と太陽光発電システムのセット導入は光熱費節約と設置費用の売電の副収入による回収に一役買ってくれます。

（※）FIT制度　→　2012年に本格的に政府により施行された制度で、一般家庭で太陽光発電システムを導入した場合、その年の売電単価を固定し、10年間は大手電力会社が余剰電力の買電を保証してくれる制度です。

ただし、2022年にはFIT制度が終了することが発表され、その後はFIP制度として、その時々で売電単価は変化するようになります。

 

太陽光発電で光熱費をすべて賄うには蓄電池が必要

このように今の時代に太陽光発電が投資目的なら、余剰電気を貯める必要があり、そのためには、沖縄でも蓄電池の利用が欠かせません。

また災害時の電気インフラの障害という緊急事態に太陽光発電システムが機能するためにも、沖縄では蓄電池の設置は必須と言えます。

 

さらに光熱費0円を目指した、沖縄での蓄電池＋太陽光発電（オール電化）の世帯は「ZEH住宅（※）」とも言われ、ZEH住宅としての補助金が期待できるため、条件によっては、さらに設置費用を抑えることも可能です。

このような補助金や省エネ、光熱費節約のさまざまな側面から、現在は太陽光発電の設置単体で申し込む人はほとんどおらず、必ず蓄電池の設置も申し込むのがポピュラーです。

（※）ZEH（ゼッチ）住宅　→　「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の頭文字を取った住宅が「ZEH住宅」となり、名前の通り自家発電によって家庭全体のエネルギーを賄うことで、買電による年間収支0円を目指しています。

 

オール電化×太陽光発電で光熱費0円に

ここまでお伝えしてきましたが、タイトルにあるような「光熱費0円の実現」には、どのような設備が必要になるのでしょうか。

 

つまり、太陽光発電により昼間に余剰電気を創エネし、蓄電池にそれを貯め、オール電化の機器にその電気を使うことで結局光熱費を0円にする仕組みです。

ですから今、沖縄で蓄電池の後付けが進むように、にわかには信じられない謳い文句も、①オール電化と②太陽光発電システム、そして③蓄電池の組み合わせにより現実化すると考えてください。

あるエネルギージャーナリストは、「太陽光発電とオール電化、蓄電池は三種の神器」とまで言い切っています。

 
 

いかがでしたでしょうか、今回は沖縄で注目される「蓄電池で光熱費は0円」という目を疑うようなプランを、どのようにして実現できるのか…、その仕組みをお伝えしました。

オール電化という省エネ設備、太陽光発電という創エネ設備、蓄電池という貯蓄設備の組み合わせでそれは可能です。

初期投資には費用が掛かりますが、太陽光発電システムをかつて導入した沖縄の家庭で蓄電池が後付け導入される事例が急増するように、2010年台と比較すると初期費用も格段に下がっています。

さらにFIT制度による10年間の買電保証期間が終わろうとする家庭が多いなか、沖縄では蓄電池の導入による節電と電力の自給自足を目指す方法が効果的だとの判断が多いです。

世界的に動き出している脱炭素と言うエコの観点から見ても、長い目で見れば素晴らしい節約方法なので、新居の購入・建築予定の方も1度検討されてみてはいかがでしょうか。

まとめ