【2023年版】太陽光発電6つのメリットとは？今、導入するのは本当に得？

・太陽光発電を導入するメリットは？
・売電単価が下がる今、導入が増える理由は？
・高騰する電気代への対策はできる？

売電制度が施行された2009年は、家庭用太陽光発電システムの最大のメリットは、売電による副収入でした。けれども14年の月日が経ち、売電単価は下降傾向です。

それでも今、太陽光発電にメリットを見出して導入する家が増えています。本記事を読むことで、太陽光発電のメリットを理解するとともに、高騰する光熱費への対策をご紹介します。
 

太陽光発電6つのメリットとは

◇現代、太陽光発電を導入する最大のメリットは光熱費の大幅カットです

2009年に売電制度が始まった頃、太陽光発電の最大のメリットは売電による副収入でした。

大手電力会社とも10年間の売電単価保証制度「FIT」の契約ができる制度が施行されましたが、その後は売電単価が年々下がります。太陽光発電を導入するメリットはないようにも思えますが、実は近年、太陽光発電の導入家庭が急増しています。
 

 
2009年に太陽光発電を導入した家庭は10年間のFITは卒業する「卒FIT」を迎えていますが、売電単価は下がるものの売電ができない訳ではありません。
 

太陽光発電のメリット①光熱費対策

◇太陽光発電による自家発電を利用することで、高騰する電気代対策ができます

2020年のコロナ襲来に加えて世界情勢の急激な変化を迎え、電気代の高騰に歯止めが利かない今、太陽光発電最大のメリットは、電気代をはじめとする光熱費の大幅カットです。

東京電力による上記グラフデータ「平均モデルの電気料金」を確認すると、その値上げ幅が顕著だと分かるでしょう。
 

 
2023年4月、沖縄電力は値上げが先送りになりましたが、申請をしています。大手電力会社は軒並み値上げ申請をしていますが、その値上げ幅は28%～45%です。

今後も東京電力と同じく、大幅な電気代の値上げに注力しなければなりません。
 

太陽光発電のメリット：オール電化

◇太陽光発電の設置に伴い、オール電化や蓄電池を導入することで、さらに大幅な電気代カットが実現します

太陽光発電と共に導入されるオール電化により、ガス代を支払う必要がありません。容量にもよりますが、電気は自家発電が可能なので、光熱費全体の大幅カットが可能です。
 

 
このように太陽光発電とオール電化のセットで相乗効果が期待できます。また夜間電力は日中と比べて安いプランも可能です。この時間帯の湯沸かし機能「エコキュート」なども導入できるでしょう。
 

太陽光発電のメリット②蓄電池やEV車との連携

◇太陽光発電のメリットは、蓄電池やEV車(電気自動車)との連携でさらに広がります

持続可能な開発目標「SDGs」の一環として、世界的に推奨される太陽光発電は、SDGs先進国のドイツを筆頭に、最終的にはエネルギー収支をゼロにする(自立発電)ZEHを目指しています。

そこで注目される相乗効果が、蓄電池やEV車との連携です。下記では蓄電池とEV車、それぞれ連携した場合のメリットをご紹介します。
 

 
…太陽光によるエネルギー捻出により、光熱費やガソリン代の節約に直結することが何よりのメリットですが、家計だけではなく、気付けばSDGsの実践により地球にも貢献できる点で、導入を決める家も少なくありません。
 

太陽光発電のメリット③初期費用の低コスト化

◇2012年の初期費用は平均215,5万円に対し、2021年は平均140万円でした

2023年に太陽光発電を導入するメリットに、初期費用の低コスト化があります。

SDGsの活発化により海外ソーラーメーカーが参入し、家庭用太陽光発電システムの初期費用は9年間で平均75.5万円も下がりました。
[参考]経済産業省　第73回 調達価格等算定委員会資料「太陽光発電について」
 

 
太陽光発電システムのリースは、毎月リース代金を支払うだけで初期費用が必要ないサービスです。ローンリスクを回避できます。

またPPAモデルとは、住宅の屋根を太陽光発電設置業者へ貸すことで、売電はできないものの、家の電力は賄うことができる仕組みです。

また現在では太陽光発電システム自体に補助金は出ないものの、蓄電池の併用や、自立発電が実現するZEH(ゼッチ)住宅では、国や自治体からの補助金も期待できます。
 

2021年、太陽光発電の設置相場

◇某メーカーの太陽光発電パネルで計算すると、[約25㎡・5kW]で約137.5万円が平均値でした

ただし太陽光発電の低コスト化が進む初期費用は、住宅の屋根の大きさやシステム容量、屋根の形状による工事内容によっても変わります。

ここではさまざまな条件や太陽光発電パネルの遠隔距離は考慮から外した、単純な価格から算出した設置相場です。
 

 
実際に太陽光発電システム設置業者に連絡をして現場確認をしてもらったうえで、見積もりを出してもらわなければなりません。

また太陽光発電の初期費用はソーラーローンにより分割で支払い、売電収入によって賄う家庭も多いでしょう。売電単価とのバランスもありますから、設置業者と相談してシュミレーションを出してもらうと安心です。
 

太陽光発電のメリット④災害・停電対策

◇2023年に太陽光発電を設置する理由に多いメリットとして、災害・停電対策が挙げられます

特に沖縄では2018年9月30日に起きた台風24号による大規模停電をきっかけに、太陽光発電を導入する家庭が増えました。

この台風24号では本島全域で20万7,870戸が停電しており、一部地域では7日間以上も停電が続いたことで有名です。
 

 
沖縄では毎年台風による災害が後を絶ちません。久々に起きた2018年の大規模停電は、太陽光発電のメリットが売電収入から災害・停電時の備えと変わった瞬間だったとも言えます。
 

太陽光発電のメリット⑤断熱効果

◇太陽光発電システムに欠かせない「太陽電池モジュール」により、夏は涼しい、冬は暖かい室内を保ちます

太陽光発電最大のメリットが光熱費の節約効果ですが、自家発電ばかりではなく、そもそも電気の使用が軽減されることをご存知でしょうか。

特に沖縄では夏場のクーラー代が家計を圧迫しますが、太陽光の熱を電気に変換する「太陽電池モジュール」は、室内を快適に保つ断熱効果があります。
 

 
太陽光発電システムの導入により断熱効果が期待できるため、そもそもクーラーや暖房を使いすぎることなく、快適な状態で節約ができます。
 

太陽光発電のメリット⑥売電収入

◇太陽光発電による余剰電力は、電力会社へ売電できます

太陽光発電による余剰電力は電力会社へ売電ができるため、余った電力を持て余すことはありません。

2022年までは大手電力会社で固定売電単価を10年間保証するFIT制度が施行されていましたが、2022年からは一定のプレミアム(補助額)を上乗せするFIP制度へ移行しました。
 

 
蓄電池と連携すれば使う・貯める・売る、選択ができますが、蓄電池がなくとも夜間電力が大幅に安くなるプランを使用することで、賢く光熱費を節約できるでしょう。

[参考]経済産業省「再生可能エネルギーのFIT制度・FIP制度における2023年度以降の買取価格等と2023年度の賦課金単価を設定します」
 
 

2023年太陽光発電、最大のメリットは光熱費の大幅カット！

2009年に家庭用太陽光発電システムによる売電制度が施行され、注目された時代の最大のメリットは売電による副収入でした。

けれども2023年現代では世界情勢も大幅に変化し、歯止めが利かない電気代の高騰に対応するため、光熱費の大幅カットが太陽光発電最大のメリットになっています。

初期費用の低コスト化ばかりではなく、ソーラーローンで安定した出費に変えることで家計が立ちやすくなる点もメリットです。

本記事を参考にして、高騰し続ける電気代に振り回されず、対応できる家計を実現してみてはいかがでしょうか。